エンジニア35歳定年説は本当か|40代の現在地を検証

先に結論を書きます。エンジニアの開発系職種の在職者は、平均年齢37.1歳・平均年収578.5万円です(厚生労働省job tag、令和7年賃金構造基本統計調査ベース。2026年8月時点の掲載値)。35歳で現場を去るのが実態なら、平均年齢がこの位置に来ることはありません。一方で編集部は、「35歳定年説は嘘だ」と言い切る記事も信用していません。この通説の当否を直接検証できる公的統計は、支持する側にも否定する側にも確認できていないからです。

この記事では、35歳定年説を一次データで検証します。そのうえで編集部の見方を、公正取引委員会の実数で示します。多くの人が「35歳の壁」として感じているものの正体は、年齢ではなく商流の階段です。 下層の商流には、次の工程へ上がる段が用意されていません。主語は40歳前後・二次請け以下のエンジニアに固定します。

エンジニアの35歳定年説とは何か——結論は「支持する統計も、否定しきる統計もない」

エンジニアの35歳定年説とは、プログラマーやSE(システムエンジニア)は35歳前後で第一線を離れ、管理職へ移るか業界を去るしかない、という日本のIT業界で語られてきた通説です。雇用契約上の定年とは無関係で、「定年」は比喩として使われています。プログラマーを主語にした「プログラマー 35歳定年説」、SEを主語にした「SE 35歳定年説」、限界という語を使った「35歳限界説」も、指している内容は同じです。

編集部の結論は3つです。

• 在職者データは定年説と矛盾する——開発系職種の平均年齢は37.1歳(job tag、2026年8月時点の掲載値)。35歳で去る職業の平均年齢がこの位置に来ることはありません
• 定年説を支持する公的統計は確認できない——年齢を理由に第一線を離れたエンジニアの人数・割合を示す政府統計を、編集部は確認できていません
• ただし当否を直接検証する統計も確認できない——「35歳以降の中途採用のしやすさ」を職種別に測った公的統計も編集部は確認できていないため、「嘘だ」という断定も避けます

そのうえで、この記事の主張は「定年説は迷信だから安心してよい」ではありません。35歳前後でキャリアが止まったように感じる現象自体は、商流の下層では実際に起きます。ただしその原因は年齢ではなく、担当工程の配分という構造にあります。順に検証します。

「35歳定年説」はいつから言われているのか

この言葉の起源を特定できる一次資料は、編集部が調べた範囲では確認できていません。ただし、少なくとも2000年代半ばには通説として流通していたことは確認できます。2007年にIT系メディア(CNET Japanのブログネットワーク)へ投稿された記事が、現在は著者本人のサイトへの転載として残っています。その記事は当時すでに「プログラマ35歳定年説」を既知の通説として論じています。統計ではなく、言葉が流通していた実例として挙げます。

つまりこの通説は、少なくとも20年近く前の労働環境を前提に語られ始めた言葉です。当時のIT業界の平均年齢・技術構成・雇用慣行が現在と同じである保証はどこにもありません。20年前の空気で自分の値札(市場価値)を評価するのは、20年前の路線価で家の売値を決めるのと同じだと編集部は考えます。

検証1:開発系職種の在職者は平均年齢37.1歳——35歳で去っていたら成立しない

検証の起点は、いま実際に働いている人の年齢です。 厚生労働省job tagは、プログラマー・システムエンジニア(受託開発/Webサービス開発/組込み・IoT)・ソフトウェア開発など開発系6職業の在職者データを掲載しています。その値は平均年齢37.1歳・平均年収578.5万円・就業者数389,760人です(令和7年賃金構造基本統計調査ベース。2026年8月時点の掲載値)。

1つ注記があります。この6職業はjob tag上で同一の調査区分に基づいており、平均年齢・平均年収・就業者数はいずれも同じ値が掲載されています。したがってこの数値は「プログラマーだけの平均」ではなく、開発系職種をまとめた区分の平均です。

産業側の数字も同じ方向を示します。情報通信業の一般労働者(フルタイム)の平均年齢は40.2歳です(厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」「(5)産業別にみた賃金」の産業大分類×年齢階級別表。数値は2025年6月分)。16産業計の44.4歳より4.2歳若いため、他産業と比べて若い業界だという指摘は当たっています。ただし**「若い業界」と「35歳で退場する業界」は別の話**です。平均年齢が37.1歳・40.2歳という位置にある以上、35歳超の在職者は相当数を占めます。

検証2:賃金カーブのピークは55〜59歳——35歳で頭打ちにならない

35歳が分岐点なら、賃金は35歳前後で頭打ちになるはずです。実際のカーブは違います。 情報通信業の年齢階級別の所定内給与(月額)は次のとおりです。

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」「(5)産業別にみた賃金」の産業大分類×年齢階級別表(第5-1表・一般労働者・男女計。数値は2025年6月分)。35〜39歳には原典で「*」が付されており、集計労働者数が少ないため利用に注意を要する参考値です。

35〜39歳の値は参考値扱いのため、断定の材料には使いません。それでも35歳以降に水準が落ちる形にはなっておらず、40代を通じて上がっていくことは明確です。40〜44歳の45万6,800円を単純に12倍すると年548万円になります(編集部算出。賞与を含まない所定内給与のみの機械的な計算です)。

ただしカーブは一直線ではありません。45〜49歳の49万1,700円に対して50〜54歳は49万1,300円で、50代前半でいったん横ばい〜微減を挟んだうえで、55〜59歳の51万6,300円が最高になります。「35歳を過ぎたら下がる一方」でもなく、「そのまま一本調子で上がり続ける」でもないのが実データの形です。

読み方の限界も先に書きます。この年齢階級別の賃金は、同じ時点で各年齢の労働者を横に並べた断面データです。同一の個人が加齢とともにこの額まで昇給していく軌跡を示したものではありません。したがって「40代はまだ上り坂の途中」という読み方は、個人の昇給の保証ではなく、年齢階級ごとの水準の並び方の話だと理解してください。

ここで想定読者の座標を置いてみます。41歳・経験17年・二次請けのSES(システムエンジニアリングサービス=エンジニアが客先で技術支援を提供する業態)で年収490万円の業務系SEは、この情報通信業の平均像から下に乖離しています。乖離の理由を「35歳を過ぎたから」では説明できません。情報通信業では、40代はまだ上り坂の途中に位置しているからです。疑うべきは年齢ではなく、いま自分が置かれている場所です。

検証3:転職入職率に「35歳の崖」はない——低下は連続的

35歳で転職市場が閉じるなら、35〜39歳と40〜44歳の間に断絶が出るはずです。データはなだらかな低下を示しています。 年齢階級別の転職入職率(男)は次のとおりです。

出典:厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」図4-1(2024年の数値)。これは全産業の統計であり、エンジニア職に限定した年齢別転職率ではありません。

読み取れることは2つあります。第1に、低下は35歳を境にした崖ではなく、30代以降の連続的な階段です。35〜39歳7.9%から40〜44歳6.8%への差は1.1ポイントにとどまります。第2に、20〜24歳(13.4%)は25〜29歳(15.1%)より低いため、「若ければ若いほど動きやすい」という単純な図式も成立しません。

そのうえで、都合の悪い事実も書きます。40代前半に実際に動く人は、25〜29歳の半分以下です。動く人が少なければ成功例も身近に現れず、「40代は無理」という空気だけが再生産されます。編集部の読み方はこうです。データが示しているのは「35歳で転職できなくなる」ではなく、**「35歳を過ぎると転職する人が減る」**という事実です。この2つは別物です。

「35歳の壁」の正体は年齢ではなく、商流の階段

ここが本記事の核心です。多くのエンジニアが「35歳の壁」として体感しているものの正体は、商流の階段だと編集部は考えます。 下層の商流には、次の工程へ上がる段が用意されていません。年齢が原因なら45歳でも50歳でも同じ壁が続きますが、実際に止まっているのは工程の配分です。

まず、標準的な育成年数を確認します。job tagはプログラマーの育成期間について、次のように記載しています(2026年8月時点の掲載値)。

一人前のプログラマーとして認められ、詳細設計書を自分で読み解き、時にはその中の誤りを指摘できるレベルになるには、3〜4年かかるといわれる

システムエンジニア(受託開発)のページには、次の記載があります。

一般的には3年目頃には一人で詳細設計を書けるようになる。5年目頃には基本設計を含め開発全体ができるようになる

24歳で入職した人なら、30歳前後で開発と設計は一通り身につく計算です。

その先の段は、要件定義・提案・プロジェクトマネジメントです。ところが下請の現場には、その段が回ってきません。公正取引委員会の実態調査によれば、下請事業者が担当する工程は次の分布でした。

出典:公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」(2022年6月29日公表)。資本金3億円以下のソフトウェア業4,739社が回答し、担当工程の設問は法人 n=2,589・1つ選択。

要件定義に関われる下請は5.5%です。30歳前後で開発と設計を終えた人が、下層にいる限り次の段へ進めないのは、能力ではなく配置の問題です。同報告書は商流の構造についても次のように記述しています。

多重下請構造下では再委託の都度、中間マージン等が差し引かれるため、下層に行くほど受注金額が低くならざるを得ない

単価が3年上がらないのは、技術が3年進歩していないからではありません。単価の原資が、自分より上の商流で先に削られてから届くためです。この構造はSESという業態の仕組みとカネの流れと、客先常駐という働き方の両方に共通します。

工程と商流の位置は、年収の実数にも表れます。開発系6職業の平均年収578.5万円に対し、基盤システムのシステムエンジニア・プロジェクトマネージャ(IT)の区分は平均年収889万円・平均年齢38.3歳です(いずれもjob tag、2026年8月時点の掲載値)。約310万円の差が付いている相手の平均年齢は38.3歳で、開発系の37.1歳とほぼ同年代です。差を作っているのは年齢ではなく、担っている工程と商流の位置だということが、同じ統計の中で確認できます。

この見方が正しければ、打ち手は「若返る」ことではなく「階段のある場所へ移ること」になります。逆に言えば、下層で開発工程だけを続ける経歴のままなら、45歳でも50歳でも同じ壁が続くというのが編集部の見立てです。

よくある誤解の整理:「35歳定年説は嘘」と断定する記事も信用しない

編集部は2026年8月に「エンジニア 35歳定年説」で検索上位20件を調査しました。内訳は解説記事11件、当事者の体験エッセイ3件、Q&A・掲示板3件、その他3件です。公的統計を出典に定年説を検証した記事は、20件中1件もありませんでした。「40代も活躍できる」の根拠は自社事例か主観に依っており、「もう古い」という結論だけが繰り返されている状態でした。

読者が受け取りやすい誤解を、根拠の有無で整理します。

採用の現場についても、経験の範囲で正直に書きます。編集部メンバーは、マネジメント職として組織の採用と育成に携わってきました(面接の経験は100人以上)。ただし職種はWebマーケティング領域であり、エンジニア採用の経験ではありません。その経験から言えるのは、選考で見ているのは生年月日ではなく職務経歴書の中身だということです。同じ40歳でも、要件定義や体制の話ができる人と、担当した機能名しか書けない人では、扱いが変わります。年齢の欄が結果を決めていたわけではありません。

未経験からの参入については、条件が違うことも書いておきます。job tagの有効求人倍率(令和6年度の職業安定業務統計ベース)は、プログラマー0.94倍に対し、受託開発・Webサービス開発のSEが2.57倍、組込み・IoT系SEが4.77倍です。プログラミング工程を主に担う区分だけが1倍を下回っており、編集部はここが未経験者の主な入口だとみています。経験者の市場と未経験の市場は、同じ「エンジニア」でも需給が別物です。

40歳前後で定年説を無効化する3つの打ち手

編集部の結論は「年齢を心配する時間を、値札の実測に使ってください」です。 打ち手は次の3つの順番で考えます。総論はピラー記事40代エンジニアの生存戦略で扱っているため、ここでは35歳定年説に効く部分だけを書きます。手を動かす順序の実務は40代エンジニアが生き残るための具体手順にまとめました。

1. 測る——値札を想像で決めない。公的相場・スカウト・エージェント面談・求人票の4点で実測する
2. 上る——要件定義に関われる下請が5.5%なら、上流経験は「積む」より前に「移る」で解決する
3. 選び直す——職種を固定したまま、身を置く業界・商流を変える。基幹システムの発注側には、その業務を理解した人材の需要があると編集部はみています(席数を示す統計は確認できていません)

順番が大事です。測る前に動くと、現年収を基準に交渉することになり、下層の相場から抜けられません。エンジニアの市場価値の測り方で公的相場との差分を確認してから、動くかどうかを決めてください。

「40代にスカウトなど来ない」という前提も、一度確認する価値があります。40代のエンジニアへのスカウト受信状況を示す公的統計を、編集部は確認できていません。そこは編集部の実物で補います。編集部メンバー(40代)には、現在もマネジメント職クラスのスカウトが継続的に届いています(職種はWebマーケティング領域です)。実物と読み方はエンジニアのスカウト転職の仕組みで詳しく扱っています。

最後に、当サイトの立場を明記します。当メディアは転職サービスの紹介で収益を得ています。それでも登録を急かすことはしません。35歳定年説を気にしている人に必要なのは、今日の登録ではなく、自分の座標の確認です。測った結果、現職に留まって社内交渉の材料にする選択も、編集部にとっては十分な成果です。

よくある質問

エンジニアの35歳定年説とは何ですか?

プログラマーやSEは35歳前後で第一線を離れるしかない、という日本のIT業界の通説です。雇用契約上の定年制度とは関係がなく、「定年」は比喩です。開発系職種の在職者の平均年齢は37.1歳(job tag、2026年8月時点の掲載値)であり、この事実は通説と矛盾します。

35歳定年説はなぜ生まれたのですか?

起源を特定できる一次資料は、編集部が調べた範囲では確認できていません。技術の変化・長時間労働・年功序列といった説明が広く語られていますが、いずれも公的データによる裏づけは確認できませんでした。編集部の見方は別のところにあります。下請の担当工程は開発56.6%・要件定義5.5%(公正取引委員会・2022年)であり、この配分の偏りが「30代半ばで行き止まりになる」という体感を作っていると考えます。

プログラマの35歳定年説とは何ですか?

主語がプログラマーになっただけで、内容は同じ通説です。ただし需給には差があります。job tagの有効求人倍率(令和6年度)はプログラマー0.94倍、受託開発・Webサービス開発のSEが2.57倍、組込み・IoT系SEが4.77倍です。プログラミング工程だけを担う位置は、他の工程より求人が少ない状態です。

35歳定年説は嘘ですか?

嘘だと断定はできません。定年説を支持する公的統計も、当否を直接検証する公的統計も、編集部は確認できていません。確認できるのは、在職者平均年齢37.1歳、賃金ピークが55〜59歳、転職入職率の低下は35歳を境にした崖ではないという3つの事実です。編集部の意見としては、35歳という数字を自分の判断材料に使う根拠はないと考えます。

35歳・未経験からエンジニアになれますか?

不可能ではありませんが、経験者の転職より条件は厳しくなります。エントリー層の入口であるプログラマー区分の有効求人倍率は0.94倍(令和6年度)と、開発系で唯一1倍を下回っています。編集部は、現在の年収を維持する必要がある人には、在職のまま学習と小さな実務で適性を確かめる進め方を勧めます。

まとめ:35歳という数字に、あなたの値札を決める権限はない

• 在職者データは定年説と矛盾する——開発系職種の平均年齢は37.1歳、情報通信業の平均年齢は40.2歳(2026年8月時点の掲載値・2025年6月分)
• 賃金カーブは45〜49歳49万1,700円→50〜54歳49万1,300円で50代前半にいったん横ばい〜微減を挟み、ピークは55〜59歳(月51万6,300円)。35歳で頭打ちになる形はしていない
• 転職入職率の低下は崖ではなく階段——男性35〜39歳7.9%、40〜44歳6.8%。ただし実際に動く人は25〜29歳の半分以下
• 壁の正体は商流の階段——要件定義に関われる下請は5.5%(公取委2022)。年齢ではなく工程の配分が止まっている
• 打ち手の順番は測る→上る→選び直す——測る前に動くと、現年収を基準に交渉することになる

35歳定年説を心配する時間は、値札の実測に振り替えたほうが確実にリターンがあります。限界があるのは年齢ではなく、40歳まで自分の値札を一度も測ってこなかったことのほうだというのが当サイトの立場です。まずは公的相場との差分を1つ確認するところから始めてください。

なお、本記事の数値は公的統計の公表値に基づく一般的な情報です。個別の労働条件・契約の判断が必要な場面では、労働局・ハローワークなどの公的窓口や専門家に確認してください。

参考・出典

• 厚生労働省「job tag(職業情報提供サイト)」各職業ページ(平均年齢・平均年収・就業者数・入職後の育成年数・有効求人倍率。本文の鍵カッコ内の引用は各ページの原文): プログラマー https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/313 / システムエンジニア(受託開発) https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/312 / システムエンジニア(組込み、IoT) https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/315 / システムエンジニア(基盤システム) https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/318 / プロジェクトマネージャ(IT) https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/322 (いずれも2026年8月時点の掲載内容を確認。在職者データは令和7年賃金構造基本統計調査、有効求人倍率は令和6年度職業安定業務統計に基づく)
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」「(5)産業別にみた賃金」の産業大分類×年齢階級別表(第5-1表・概況10ページ)(情報通信業の年齢階級別所定内給与・平均年齢。一般労働者・男女計。2026年3月24日公表、数値は2025年6月分。35〜39歳の「*」=集計労働者数が少ないため利用に注意を要する数値): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf
  • カーブの形:45〜49歳49万1,700円 → 50〜54歳49万1,300円(横ばい〜微減)→ 55〜59歳51万6,300円(ピーク)。2026年8月に原典で再照合済み。単調増加のカーブではないため、本記事では「上がり続ける」という書き方をしていません
  • 表記の区別:本記事の年齢階級別賃金(45万6,800円・51万6,300円など)と平均年齢40.2歳はいずれも情報通信業の値であり、全産業の平均ではありません。比較対象として挙げた44.4歳は同概況の16産業計の平均年齢です。両者を「産業平均」とまとめず、区別して表記しています
• 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」図4-1(年齢階級別転職入職率。2025年8月26日公表・2024年の数値。同調査の数値はすべて全産業であり、IT・情報通信業に限定した統計ではありません): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/gaikyou.pdf
• 公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」(2022年6月29日。下請事業者の担当工程の分布・多重下請構造における中間マージンの記述): https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2022/jun/220629_sw_03.pdf
• しごとのみらい「36歳になって思う『プログラマ35歳定年説』」(2007年にCNET Japanのブログネットワークへ投稿された記事の、著者本人のサイトへの転載。統計出典ではなく、2000年代半ばに通説が流通していた実例として参照): https://shigotonomirai.com/35year-old-retirement/