40代エンジニアの年収は?公的統計で見る相場とレベル別の実額

結論から言います。40代エンジニアの年収の実額は、公的統計に載っています。ただし「ひとつの数字」ではなく、担う工程で2つに割れます。賃金構造基本統計調査の職種×年齢階級の表では、40〜44歳の年収換算額が「ソフトウェア作成者」で約634万円、「システムコンサルタント・設計者」で約1,161万円。45〜49歳はそれぞれ約680万円・約1,181万円です(令和7年・産業計・所定内給与×12+年間賞与で編集部が換算)。

同じ40代のエンジニアで、下流の作成側と上流の設計・コンサル側の間に約1.8倍の差があります。この記事では公的統計だけを使い、①40代の実額(職種×年齢)、②割れる理由、③自分がどこにいるかの特定方法、④位置を動かす一手までを解説します。数字はすべて出典と時点つきで示し、月額と年収を混ぜません。

結論:40代エンジニアの年収は「職種の実額 × レベル帯の天井」で決まる

**40代エンジニアの年収を決めているのは、年齢そのものではありません。どの職種区分で・どの工程を担っているか、です。**公的統計で確認できる定点は次の4つで、それぞれ「何の数字か」がまったく違います。

この4つを混ぜて1つの「40代の平均」にすると、意味のない数字ができます。単位も母集団も違う数字を足したり平均したりせず、定点ごとに読むのが編集部の方法です。実額を知りたいなら①、業界水準の当たりをつけたいなら②、天井を知りたいなら④を見てください。

以降はこの順で進みます。定点を1つずつ確認する → 重ねて自分の位置を出す → 位置が動かない理由(構造)を見る → 動かす一手を選ぶ。本記事は、41歳・経験17年・二次請けSESで基幹システムの保守改修を担う業務系SE・年収490万円という読者像を想定し、その条件に数字を当てながら進めます。

定点を1つずつ確認する:公的統計で40代の年収を組み立てる

①職種×年齢の実額|40代の答えは「約634万円」と「約1,161万円」の2つ

**「40代エンジニアの年収はいくらか」に最も直接答える公的データは、賃金構造基本統計調査の職種(小分類)×年齢階級の表です。**産業計・一般労働者・男女計の実額は次のとおりです。

(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」企業規模計10人以上・男女計。所定内給与は2025年6月分、年間賞与は2024年の1年間。年収換算=所定内給与×12+年間賞与で編集部が算出)

読み方の注意を先に3つ置きます。

1. 年収換算は編集部の計算です——原典が公表しているのは月額と年間賞与で、「年収」という欄はありません。所定内給与×12+年間賞与で足しており、残業代(超過労働給与)は含みません。残業代を含む「きまって支給する現金給与額」で計算すると、ソフトウェア作成者の40〜44歳は約686万円、システムコンサルタント・設計者は約1,189万円になります
2. 役職者を含みます——この表は課長・部長級を除外していません(役職者を除く集計は同調査の第3表にありますが、そちらには年齢階級の内訳がありません)。上流側の金額が高く出る一因です
3. 産業計です——情報通信業に限った数字ではなく、事業会社の社内SEやメーカーの開発部門も含む全産業の集計です

そして最も重要なのが、同じ40代前半でこの2職種の差が約527万円(約1.8倍)あるという事実です。ソフトウェア作成者は主にプログラム・システムを作成する側、システムコンサルタント・設計者は要件を聞き取って設計・提案する側です。40代エンジニアの年収を割っている最大の線は、年齢ではなく「作る側か、決める側か」でした。

なお、システムコンサルタント・設計者の数値は前年から大きく動いています(令和6年の40〜44歳は所定内49万9,200円・年間賞与241万8,000円)。同じ期間に職種全体の平均年齢が41.4歳→38.3歳、労働者数が14万9,050人→17万4,140人と変わっており、集計対象の構成そのものが動いたとみられます。**水準は単年の値として読み、前年比の伸びの議論には使わないのが編集部の扱いです。**一方でソフトウェア作成者の40〜44歳は所定内39万5,800円→40万7,100円と安定しています(いずれも令和6年・令和7年の同第5表)。

②産業×年齢の相場|情報通信業の40〜44歳は月45万6,800円

**業界としての水準と、40代がカーブのどこにいるかを見るには、情報通信業の年齢階級別の所定内給与が使えます。**①の職種別と違って月額(賞与を含まない)であることに注意してください。2025年6月分の実額は次のとおりです(一般労働者・男女計)。

(出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」「(5)産業別にみた賃金」の産業大分類×年齢階級別表。数値は2025年6月分)

読み取れることは3つあります。第1に、40代は賃金カーブの途中であり、最も高い階級は55〜59歳です。「40代で終わり」という体感は、この産業の統計と一致しません。第2に、40代の10年間で月額は約3.5万円上がります(40〜44歳→45〜49歳。編集部算出)。第3に、**このカーブは単調に上がり続ける形ではありません。**45〜49歳49万1,700円に対し50〜54歳は49万1,300円(月400円減。編集部算出)で、50代前半でいったん横ばい〜微減を挟み、そこから55〜59歳の51万6,300円が最高額になります。

なお、この数値は産業平均ではなく情報通信業の値です。産業計(全産業・男女計)は、同概況「(2)性別にみた賃金」第2表(概況7ページ)で40〜44歳36万4,300円、ピークの55〜59歳39万6,200円です。情報通信業は40代前半の時点で、全産業平均を月9万円以上上回っています(いずれも2025年6月分)。他産業と比べたときのこの産業の強みは、水準の高さそのものより40代を通じて上がり、50代前半で横ばい〜微減を挟んだうえで、最高額が55〜59歳という遅い位置にくる形にあると編集部は見ています。

②の注意点|月額を年収に直すときの落とし穴(ここで多くの記事が数字を壊す)

**所定内給与を12倍しても年収にはなりません。**所定内給与額は、きまって支給する現金給与額から残業代などの超過労働給与額を差し引いた額であり、賞与も含まれていないためです。この前提を飛ばした年収換算が、記事ごとに数字が食い違う原因のひとつになっています。

編集部は次の手続きで扱います。

1. 所定内給与×12は「賞与も残業代も乗っていない下限の目安」として使う——40〜44歳なら約548万円、45〜49歳なら約590万円(いずれも編集部算出)
2. 賞与込みの年収は、別の統計で確認する——情報通信業の平均給与は659.5万円で、うち平均賞与は122.6万円(国税庁・2024年分。情報通信業全体の平均であり、全年齢の値)
3. 1と2を足し引きしない——調査も母集団も違うため、合算した数字は編集部としては使いません

したがって、40代前半・情報通信業の年収は「所定内だけで約548万円、賞与を含む実額はそれより上」という幅で読むのが、この統計に対して誠実な読み方です。ピンポイントの実額が欲しい場合は、この産業別の数字ではなく①の職種×年齢の表(ソフトウェア作成者の40〜44歳=約634万円)を見てください。同じ調査でも、産業で切った表と職種で切った表は別物です。

③職種の相場(全年齢)|開発系578.5万円と上流系889万円の断層

職種側の相場は年収ベースで確認できますが、こちらは全年齢の平均で、40代の値ではありません。

• 開発系6職業の平均年収は578.5万円(平均年齢37.1歳)。対象はプログラマー、システムエンジニア(受託開発/Webサービス開発/組込み・IoT)、ソフトウェア開発(パッケージ/スマホアプリ)
• システムエンジニア(基盤システム)・プロジェクトマネージャ(IT)は889万円(平均年齢38.3歳)

(出典:厚生労働省job tag各職業ページ。2026年8月時点の掲載値で、平均年収・平均年齢は「令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成」と同サイトに明記されている)

注意点があります。job tagでは開発系6職業の平均年収・平均年齢・就業者数が完全に同一の値で、同じ調査区分を共有しているとみられます。「プログラマーとWeb系SEの年収差」のような細かい比較には使えません。編集部がここで使うのは1点だけです。開発系と上流系(基盤・PM)の間に約310万円の断層がある、という事実です(578.5万円と889万円の差。編集部算出)。

この断層は、①で見た職種×年齢の差(40〜44歳でソフトウェア作成者634万円/システムコンサルタント・設計者1,161万円)と同じ線を、全年齢平均という別の角度から捉えたものです。切り口を変えても同じ位置に断層が出るという意味で、①の数字の裏づけになります。

なお、job tagの578.5万円は全年齢の平均であり、40代の値ではありません(平均年齢37.1歳)。「40代SEの平均年収は578万円」のように年齢を付けて引用している記事があれば、それは全年齢の数字の誤用です。40代の実額が知りたいときは①の職種×年齢の表を使ってください。

④レベル帯の天井|ITSSレベル別で420万〜1,100万円

**①の職種区分よりさらに細かく年収を割るのが、ITSS(ITスキル標準)のレベル帯です。**同じ職種名でも、担う役割の広さと難易度で年収の帯が入れ替わります。job tagには職種区分ごとのレベル別年収レンジが掲載されています(第一四分位〜第三四分位。全年齢)。

(出典:厚生労働省job tag。2026年8月時点の掲載値。同サイトはこのレベル別年収について「※厚生労働省が2023年度に実施した委託調査結果に基づき掲載」と注記しており、原調査の実施年度は2023年度です。前掲の平均年収578.5万円とは調査そのものが異なるため、同じ表の中で足し引きしないでください)

このITSSは、2002年12月に経済産業省が発表し、2004年7月から独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が維持管理している人材育成の指標で、レベルは1〜7の7段階です(出典:IPA「ITスキル標準(ITSS)」)。情報処理技術者試験の側では、IPAがITパスポート試験・基本情報技術者試験をレベル1〜2、応用情報技術者試験をレベル3、高度試験と情報処理安全確保支援士試験をレベル4と位置づけています(出典:IPA「試験区分一覧」)。

**ただしレベルと資格は1対1で対応しません。**資格を取ればレベルが上がるのではなく、実務で担っている役割の広さと難易度がレベルの実体です。また、経済産業省とIPAは2022年12月に「デジタルスキル標準」を策定しており、現在の人材育成指針の中心はそちらへ移っています。ITSSは廃止されたわけではなく、IT技術者の育成指標として引き続き参照されますが、制度の主役ではなくなっている点は踏まえて使ってください(job tagの年収レンジがITSSの区分で掲載されているため、本記事では年収の縦軸として使用します)。

この表で見るべきは、レベルが上がると天井が上がることと、PM系の帯だけ床が高いことです。設計・構築のレベル3の床は450万円ですが、PM系レベル3の床は600万円です。同じレベル3でも、担当する工程が変わるだけで床が150万円上がります。

レベル帯を重ねると、同じ40代でも年収は420万〜1,100万円に割れる

①で見たとおり、40代の実額は職種で2つに割れます。ここではさらに細かく、担う工程(ITSSレベル帯)まで下げて自分の位置を特定します。

先に前置きします。「年齢階級×ITSSレベル」のクロス集計は公的統計に存在しません。職種×年齢のクロスは①のとおり公表されていますが、レベル帯を年齢で割った表はありません。以下は、job tagのレベル別レンジ(全年齢)を40代という前提のもとで読む編集部の方法であり、公表された統計表ではありません。それでも、自分の現在地を特定する道具としては十分に機能します。

一点だけ但し書きを付けます。このレンジは全年齢のものなので、40代は各帯の中で相対的に上寄りに出やすいと考えてください。①の職種×年齢の表でも、ソフトウェア作成者の40〜44歳(約634万円)は同職種の全年齢平均を上回っています。帯の下端をそのまま自分の予想額にすると、低く見積もりすぎます。

**下端420万円と上端1,100万円では2.6倍の差があります。**同じ40代でも、この開きは年齢では説明できません。

具体的に当ててみます。41歳・経験17年・二次請けSESで基幹システムの保守改修を担う業務系SE・年収490万円の場合。

• 職種×年齢の実額(ソフトウェア作成者40〜44歳・約634万円)に対して、約145万円下の位置(編集部算出)
• 産業×年齢の相場(情報通信業40〜44歳・所定内のみの目安約548万円)に対して、約58万円下の位置(同)
• 職種の相場(開発系平均578.5万円・全年齢)に対して、約90万円下の位置(同)
• レベル帯では、設計・構築レベル1〜2(420万〜620万円)の下位〜中位に相当(第一四分位420万円と第三四分位620万円の中間点520万円を、490万円が下回るため)

なお、この中間点520万円は編集部の算出であり、中央値ではありません。job tag掲載のレベル別レンジと開発系平均578.5万円は、同じjob tag内でも別系列で集計方法が公表されていません。帯の中の位置と平均との差は、それぞれ別の物差しとして分けて読んでください。

経験17年でレベル1〜2帯の下位〜中位というギャップが、この読み方で初めて可視化されます。そしてこのギャップは「17年ぶんの実力がない」という話とは限りません。**レベルを押し上げるのは要件定義・顧客折衝・見積・要員計画といった上流の工程経験であり、二次請け以下ではその工程が回ってこないのが実態です。**次章でその構造を実数で確認します。

「40代エンジニアの平均年収」の数字が記事ごとに違う理由

同じ「40代エンジニアの平均年収」を掲げているのに、記事によって数字が数百万円も違うのは、母集団が違うからです。

編集部の調査方法:2026年8月9日、キーワード調査ツールでGoogleの「エンジニア 40代 年収」の上位10件のURLと見出し構成を取得し、見出し・本文を確認できた9件を対象に、掲げられている「40代の平均年収」の値と出典表記を調べました(1件は見出しが取得できず内容を確認できていません。検索結果画面のスクリーンショットは取得していません。順位は取得時点のもので変動します)。

結果、掲げられていた40代の平均年収は500万円台から900万円台まで開いており、公的統計を出典として明記していたのは9件のうち1件だけでした。残りは自社サービスの利用者データ、または出所の表記が曖昧な数値です。そして9件のいずれも、本記事の①で使った職種(小分類)×年齢階級の表は使っていませんでした。

数字が開くのは、次の3タイプが同じ「平均」という言葉で並んでいるためです。

どれも嘘ではありません。**ただし「誰の集団の平均か」を見ずに自分と比べると、必要のない絶望か、根拠のない安心のどちらかを買うことになります。**この業界の数字はすべて「誰の財布から出た言葉か」を確認してから聞く、が当サイトの基本姿勢です。ハイクラス特化の事業者が高い平均年収を掲げるのは、悪意ではなく事業構造の反映です。

数字を見たときのチェックは3つで足ります。

1. 誰の集団か(全国調査か、特定サービスの利用者か)
2. 賞与を含むか(月額の所定内給与か、賞与込みの年収か)
3. 全年齢か、40代か(職種別の平均は全年齢のものが多い。年齢階級別の実額は①の表で確認できる)

40代で年収が上がらない主因は、年齢ではなく商流上の置き場所

**「平均は40代でも上がるのに、自分の単価は3年据え置き」——この乖離の答えは、個人の努力ではなく商流にあります。**公正取引委員会の実態調査(2022年6月公表)が実数で示しています。

(出典:公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」2022年6月29日。割合はいずれも受注者側=下請事業者の回答)

この表が示すのは、下層にいると原資と天井が同時に押し下げられるということです。単価の原資は商流の上で削られ、レベル帯を上げる材料である上流工程は回ってこない。だから「40歳で年収490万円、要件定義もマネジメントも未経験」は、怠慢ではなく配置の帰結です。①で見た「ソフトウェア作成者634万円/システムコンサルタント・設計者1,161万円」という職種間の約527万円の差も、能力差というより「要件を決める側の工程を経験できる場所にいたかどうか」の差が大きいと編集部は考えます。作る工程しか回ってこない場所にいる限り、統計上は下の職種区分に張り付き続けることになります。

年齢が原因なら手の打ちようがありませんが、置き場所が原因なら移動で動きます。単価がどこでいくら削られるのかの実数はSESの単価相場と単価・給与の構造で扱っています。商流とカネの流れそのものはSESの仕組み・多重下請の解説を参照してください。

40代の年収を動かす3つの一手と、その期待値

**年収を動かす方法は「頑張る」ではありません。レベル帯の天井を上げるか、単価の原資を増やすか、どちらを取るかを選ぶことです。**編集部が勧める一手は3つで、いずれも公的データで期待値の当たりがつきます。

一手1|レベル帯の天井を上げる(担う工程を変える)

**編集部はこれがいちばん効くと考えます。**設計・構築レベル1〜2のレンジは420万〜620万円ですが、PM系レベル3のレンジは600万〜900万円です。帯を移ると下限も上限もまとめて入れ替わるため、同じ帯の中で数万円を積み増すより変化が大きいわけです。

材料は資格ではなく工程経験です。小規模でも要件定義・見積・顧客折衝・要員計画に関与した実績を作り、職務経歴書に書ける形にしてください。40代の学習時間は有限なので、資格・新技術は「応募したい求人の要件・歓迎条件に出てくるか」で投資判断するのが編集部の流儀です。

一手2|商流を上る(単価の原資を増やす)

仕事の中身を大きく変えずに、中間マージンが差し引かれる回数の少ない側へ移る一手です。下請の要件定義担当が5.5%しかないということは、その工程は元請け側に集中しているということでもあります。商流を上れば、単価の原資と上流工程の機会を同時に取り戻せます。

需給の偏りも判断材料になります。job tagの職業別有効求人倍率(令和6年度)は次のとおりです。

(出典:厚生労働省job tag。ハローワーク求人ベースの参考値)

プログラマーだけが1倍を下回り、設計工程を含む職種側の引き合いが強いという偏りが出ています。この偏りは、40代の自分をどの職種名で売るかを決める材料になります。

一手3|転職で動かす場合の現実的な期待値を知っておく

転職で年収が下がる恐怖は、家族と住宅ローンがあるなら当然です。全産業の実績では、転職入職者の賃金は「増加」40.5%・「減少」29.4%です(厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」表6。数値は2024年・全産業で、情報通信業・IT職に限った値ではありません)。動けば下がるという通説は統計と合いませんが、3割は下がるという事実も同時に受け止める必要があります。

前掲・令和6年雇用動向調査結果の概況(図4-1)では、40〜44歳男性の転職入職率は6.8%(25〜29歳男性は15.1%。いずれも2024年・全産業)。40代は「転職できない」のではなく、実際に動く人が20代後半の半分以下になる年代です。だからこそ、動く前に測った人の情報優位が最も大きい年代でもあります。40代のキャリア全体の打ち手は40代エンジニアの生存戦略にまとめています。

自分の値札を測る3ステップ

**相場を読んだ次にやることは、自分の値札の実測です。**平均との差は、測らなければ「たぶん安い」のままで終わります。手順は3つだけです。

1. 公的統計で当たりをつける——①の職種×年齢の実額(自分がソフトウェア作成者側か、設計・コンサル側か)と、④のレベル別レンジで、自分がどの帯のどのあたりに位置するかを仮置きする
2. スカウトサービスに職務経歴を置き、届く提示額で定点観測する——登録して待つだけで、転職の約束にはなりません。ただし届いた提示額をそのまま自分の相場と受け取らないでください。**一斉配信のスカウトは、あなたの経歴を精査した値付けとは限らず、同単価・同内容の案件が並ぶこともあります。**個別に読まれた提示額かどうかの見分け方はスカウトメールの見分け方で解説しています。定点観測の価値は1通の金額ではなく、同じ経歴で届く提示額の水準が時間とともにどう動くかにあります
3. エージェント面談で「今の自分にいくらの求人を出せるか」を聞く——年収相場のフィードバックは無料で取れます。ただし助言には報酬構造のバイアスが乗るため、情報は全部取り、判断だけ渡さないでください

40代の下層SESにスカウトが届くかどうかを示す公的統計は存在しません。そこで、編集部の実物を出します。編集部の運営メンバー(40代)には、現在も管理職クラスのスカウトが継続的に届いています。

職種はWebマーケティング領域でエンジニアではないため、エンジニアの受信実態そのものではありません。それでも「40代になるとスカウトが止まる」が事実ではない、という実例にはなります。

測定器の種類と使い分け、測った値札の読み方は親記事のエンジニアの市場価値とは|40代からの値札の測り方で全体像を解説しています。スカウトを測定器として使う具体的な手順はエンジニアのスカウト転職の仕組みと使い倒し方を参照してください。

測った結果の使い道は3つあり、どれを選んでも測った意味はあります。年収に換える(転職)、社内交渉の材料にする、そして「動かない」を根拠を持って選ぶ。年収の不満より先に潰すべきは、自分がいくらなのか知らないという状態です。

よくある質問

45歳のIT関係の年収はいくらですか?

職種で分けると、45〜49歳の年収換算額はソフトウェア作成者で約680万円、システムコンサルタント・設計者で約1,181万円です(令和7年賃金構造基本統計調査・職種×年齢階級・産業計。所定内給与×12+年間賞与で編集部算出)。産業で分けた場合は、情報通信業の45〜49歳の所定内給与が月49万1,700円(前掲・令和7年賃金構造基本統計調査の概況。2025年6月分・賞与と残業代を含まず)で、12倍すると約590万円、賞与を含む実額はそれより上になります。なお同じ産業のカーブでは、この45〜49歳の次の50〜54歳が49万1,300円と横ばい〜微減になり、最高額は55〜59歳の51万6,300円です。「45歳のIT」で1つの数字を出せないのは、作る工程と決める工程で水準が1.7倍以上違うためです。

40代で年収800万円は普通ですか?

エンジニアの職種によって答えが変わります。ソフトウェア作成者の40代なら「普通」ではなく上位で、40〜44歳の年収換算約634万円・45〜49歳約680万円を大きく上回ります。一方システムコンサルタント・設計者の40代では平均以下で、同区分の40〜44歳は約1,161万円です(いずれも令和7年賃金構造基本統計調査・職種×年齢階級・編集部換算)。job tagのレベル別レンジで見ても、設計・構築区分ではレベル5以上の第三四分位が950万円・レベル4は780万円が上端なので、800万円台はPM系レベル4以上や基盤系SE・PM(平均889万円)のレンジに入る水準です。

エンジニアで年収600万円になるのは何年目ですか?

年数では決まらない、が編集部の答えです。参考になるのは年齢階級別の実額で、ソフトウェア作成者の40〜44歳の年収換算は約634万円(令和7年賃金構造基本統計調査・職種×年齢階級・編集部換算)。つまり40代前半でこの職種の平均近辺にいれば600万円台には届いています。ただし600万円は設計・構築のレベル3〜4帯(450万〜780万円)の上位、またはPM系レベル3帯(600万〜900万円)の下端でもあり、**年数より担う工程で決まります。**公的調査では下請事業者の担当工程は開発56.6%・要件定義5.5%です(公正取引委員会・2022年)。経験17年でも下流工程だけなら届きにくく、逆に上流を任されていれば早く届きます。

エンジニアの年収400万円はどのくらいのレベルですか?

job tagのレベル別レンジでは、400万円はレベル1〜2帯(420万〜620万円)の下端をさらに下回る位置です。40代であればさらに開きます。ソフトウェア作成者の40〜44歳の年収換算は約634万円(令和7年賃金構造基本統計調査・職種×年齢階級・編集部換算)なので、同職種の40代前半の水準に対して約230万円下ということになります。ただし本文で示したとおり、商流下層では実力より低い値付けが構造的に起こります。スキル不足と決めつける前に、置き場所を疑ってください。

40歳で勝ち組の年収はいくらですか?

金額の目安だけ先に答えると、PM系・上流系のレベル4以上の帯である650万〜1,100万円が該当します(job tag)。公的統計では、システムコンサルタント・設計者の40〜44歳の年収換算が約1,161万円で、ソフトウェア作成者の約634万円との差が約527万円です。

そのうえで、編集部は「勝ち組」という枠組みそのものを使いません。金額の線引きより、レベル帯の天井が上がる位置に自分がいるかどうかが40代の分かれ目だと考えるためです。年収を最重要視するならPM系・上流系の帯へ移ることが最短、時間や働く場所を優先するなら年収の絶対額より天井の余裕が効いてきます。軸が違えば目標額も変わります。

エンジニアの給料が低いのはなぜですか?

個人のスキルより、商流上の位置で説明できる部分が大きいと編集部は考えます。公正取引委員会の調査では、多重下請構造で「中間マージン等が差し引かれるため、下層に行くほど受注金額が低くならざるを得ない」と記述されています(2022年)。給与の原資である単価が上で削られ、さらに上流工程の経験が回ってこないため、単価とレベルの両方が同時に抑えられる構造です。

まとめ|40代の年収は「ひとつの平均」ではなく「職種と工程」で見る

• 40代の実額は公的統計にある。賃金構造基本統計調査の職種×年齢階級で、40〜44歳の年収換算はソフトウェア作成者が約634万円、システムコンサルタント・設計者が約1,161万円。45〜49歳は約680万円と約1,181万円(産業計・所定内給与×12+年間賞与で編集部算出)
• その2つの差=約527万円(約1.8倍)が、40代の年収を割っている最大の線。年齢ではなく「作る側か、決める側か」
• 産業で切った数字とは別物:情報通信業の40〜44歳は月45万6,800円、45〜49歳は月49万1,700円。50〜54歳は49万1,300円で横ばい〜微減を挟み、最高額は55〜59歳の51万6,300円(2025年6月分・所定内給与)。40代はまだ上り坂
• 月額と年収を混ぜない。所定内給与×12は賞与も残業代も含まない下限の目安(情報通信業の40代前半で約548万円・編集部算出)
• レベル帯で天井が変わる:設計・構築のレベル1〜2は420万〜620万円、PM系レベル5以上は700万〜1,100万円。同じ40代で2.6倍の幅(ただし年齢×ITSSレベルのクロス集計は公的統計に存在せず、この重ね方は編集部の方法)
• 上がらない主因は年齢ではなく置き場所:中間マージンと「要件定義5.5%」の構造(公正取引委員会・2022年)
• 動かす一手は3つ:レベル帯の天井を上げる/商流を上る/測ってから動く

相場の数字を見ているだけでは、年収は1円も動きません。今日やることは、自分の年収と、同職種・同年齢階級の実額(ソフトウェア作成者の40〜44歳なら約634万円)との差額を、1つの数字にすることです。その差額が、あなたが取り戻せる金額の目安になります。転職するかどうかは、測ったあとに決めれば間に合います。

※本記事の統計・制度に関する記述は、記載の一次資料に基づく一般的な情報です。個別の給与・待遇の判断は、勤務先の規程や求人条件、必要に応じて公的機関・専門家への確認を併せて行ってください。

参考・出典

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種 第5表「職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(2026年3月24日公表。政府統計の総合窓口e-Statの統計表。企業規模計10人以上・男女計。所定内給与等は2025年6月分、年間賞与その他特別給与額は2024年の1年間): https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229855&stat_infid=000040421120 ※本記事の職種×年齢階級の実額(ソフトウェア作成者40〜44歳:所定内40万7,100円・年間賞与145万9,300円・労働者数8万6,420人/45〜49歳:43万3,000円・160万8,900円・7万8,270人。システムコンサルタント・設計者40〜44歳:63万5,300円・398万9,600円・1万8,700人/45〜49歳:66万4,600円・383万400円・1万5,810人)は同表より。年収換算(約634万円・約680万円・約1,161万円・約1,181万円)は所定内給与×12+年間賞与で編集部が算出したもので、原典に「年収」の欄はない。前年比較に用いた令和6年の同表(ソフトウェア作成者40〜44歳 所定内39万5,800円/システムコンサルタント・設計者40〜44歳 所定内49万9,200円・年間賞与241万8,000円・職種計の平均年齢41.4歳・労働者数14万9,050人)は https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001224440&tclass2=000001225782&tclass3=000001225788&stat_infid=000040247858 (いずれも2026-08-10に原典ファイルを取得して確認)。同表は役職者を含む(役職者を除く集計=同調査第3表には年齢階級別の内訳がない)
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」(2026年3月24日公表。数値は2025年6月分): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf ※本記事の情報通信業の年齢階級別所定内給与(40〜44歳45万6,800円・45〜49歳49万1,700円・50〜54歳49万1,300円・55〜59歳51万6,300円ほか)は同概況「(5)産業別にみた賃金」の産業大分類×年齢階級別表(概況10ページ・一般労働者・男女計)、産業計の年齢階級別(40〜44歳36万4,300円・55〜59歳39万6,200円)は同「(2)性別にみた賃金」第2表「性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」(概況7ページ)に掲載。35〜39歳の数値には原典に参考値の注記あり
• 厚生労働省 job tag(職業情報提供サイト)プログラマー・システムエンジニア(受託開発/Webサービス開発/組込み・IoT)・ソフトウェア開発(パッケージ/スマホアプリ)・システムエンジニア(基盤システム)・プロジェクトマネージャ(IT)各職業ページ(平均年収・ITSSレベル別年収レンジ・有効求人倍率。2026年8月時点掲載値): https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/313 ・ https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/318 ・ https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/322 ほか ※平均年収・平均年齢は同サイトが「令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成」と注記、ITSSレベル別年収レンジは「※厚生労働省が2023年度に実施した委託調査結果に基づき掲載」と注記されており、両者は別の調査に基づく。有効求人倍率は令和6年度職業安定業務統計に基づく(2026-08-10に各ページの注記を確認)
• 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「ITスキル標準(ITSS)」(2002年12月に経済産業省が発表、2004年7月からIPAが維持管理。レベルは1〜7の7段階): https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/plus-it-ui/itss/index.html ・レベルの定義 https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/plus-it-ui/itss/itss2.html
• IPA「試験区分一覧」(情報処理技術者試験の試験区分とレベルの対応。ITパスポート試験・基本情報技術者試験=レベル1〜2、応用情報技術者試験=レベル3、高度試験・情報処理安全確保支援士試験=レベル4): https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/list.html
• 経済産業省・IPA「デジタルスキル標準」ver.1.0(2022年12月21日公表。DXリテラシー標準とDX推進スキル標準で構成): https://www.meti.go.jp/press/2022/12/20221221002/20221221002.html
• 国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査結果について」(2025年9月公表。情報通信業の平均給与659.5万円・うち平均賞与122.6万円。情報通信業全体の平均で全年齢の値): https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2025/minkan_2025/pdf/01.pdf
• 公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」(2022年6月29日公表。中間マージンに関する記述・下請事業者の担当工程・中抜き事業者の実感): https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/2022/jun/220629_sw_03.pdf
• 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」(2025年8月26日公表。数値は2024年。図4-1=年齢階級別転職入職率〔40〜44歳男6.8%・25〜29歳男15.1%〕、表6=転職入職者の賃金変動〔増加40.5%・減少29.4%〕): https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/gaikyou.pdf ※本調査の数値はいずれも全産業であり、情報通信業・IT職に限った値ではない